先日、当サイトに求職者の方から以下のような質問をいただきました。

どのような考えで対応すべきかを考察します。

退職理由を伝える義務はない

日本の法律では、労働者が退職する際に、具体的な理由を雇用主に告げる義務はありません。

仮に尋ねられても、「個人的な事情があり、詳細はお伝えできませんが、円滑な退職手続きを進めさせていただきたい」といった形で答えても問題ありません。

次の転職活動での課題

次の転職活動において面接に臨むと「前職を退職された理由はなんですか？」と尋ねられることが予想されます。

この質問も退職の際と同様に答える義務はありませんが、「言えない理由があるのか？」という印象を与え、採否に影響を与える可能性があります。

また、「同僚や上司への不信感」と答えた場合、「すべて他人のせいなのか？」「当社に入社しても同じようなことが起こるのでは？」という印象を与える可能性があります。

よって、この質問には相手が納得できる理由を答える意識を持つことをお勧めします。

「同僚や上司への不信感」と違う回答をした場合

相手が納得できる理由が思いつかず他の回答をして、無事採用されたとします。

前職のように同僚や上司に対して不信感が募るようなことは起きないでしょうか？

つまり、いまのうちに「同僚や上司に対して不信感が募った理由」を徹底的に分析し、改善すべき点がないかあぶり出すことが必要です。

自分にとって受け入れたくない点があるかもしれません。

よって、こういった分析はあなたをよく知る人の助けを借り、冷静に分析することをお勧めします。

そういった分析によって改善することが次の職場で気持ちよく働くポイントとなります。

以上を参考にしてください。