ここでは、履歴書の「健康状態」の書き方を解説します。

企業が「健康状態」を知りたい理由

企業が「健康状態」を知りたいのは、採用後にあなたが期待どおりのパフォーマンスを発揮できるかどうかを確認するためです。

もし発揮できなければ、配置転換するなどのリスクが発生します。

また、株式会社リクルート 就職みらい研究所の調査「就職白書2020」によると、ひとりあたりの中途採用のコストは「103.3万円」となっています。

効率的に期待通りの人材を採用するために必要な情報と考えられています。

• 就職白書2020

具体的な健康状態の書き方

健康状態に問題がないときの正しい書き方

健康状態にまったく問題がない場合は、「良好」と書きましょう。

過去に病気をしたが、業務に支障がない場合

過去に病気をしたことがあり、業務に支障がない場合は「良好」でOKです。

たとえばコロナに感染したことがあっても、完治して業務に支障がなければ、コロナの感染歴を書かなくても大丈夫です。

持病があるが、業務に支障がない場合

定期的な検査や診断が必要ではあるが、業務に支障がない場合は、「業務に支障はありませんが、2ヶ月に1回の通院が必要です」などと書きましょう。

多少の支障が懸念される場合

平日の昼間に病院に行く必要があったり、一定の休憩が必要など、多少の支障が懸念される場合は、その旨を記載しましょう。

支障があるからといって必ずしも不採用になるわけではありません。

企業は、一般的に「給与と同等、それ以上の働きをしてくれる人かどうか」を見ています。

つまり、多少の支障があっても「給与と同等、それ以上の働きができる」という証明をすれば採用が期待できます。

健康状態を聞くことが就職差別になるおそれ

厚生労働省は2019年以降、就職差別につながるおそれを懸念し、「公正な採用選考を目指して」という取り組みをしています。

たとえば、「本籍・出生地」や「支持政党に関することの把握」などを履歴書に記載させたり面接で尋ねることは就職差別につながるおそれがあるとされています。

その中に「健康」が含まれており、2021年4月に「健康状態」の欄が削除された履歴書サンプルを公開しました。

• 厚生労働省履歴書様式例

お仕事を探す際は、このようにプライバシーに配慮された求人サイトの利用をお勧めします。

なお、本サイトも応募の際は「扶養家族数」を書く必要のない応募フォームを採用しています。

下記ページから求人をお探しいただくことができます。

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