この記事では、「面接でパニック障害であることを伝えなくてもよいか」に関する考察します。

パニック障害であることを伝えることに躊躇する理由

パニック障害であることを伝えることに躊躇するのは、選考に悪い影響を与えると考えるからではないでしょうか。

また一度採用されると解雇されしにくいので、入ってしまえば・・という考え方もあるかもしれません。伝えるか伝えないかは、もうちょっと先を見て判断することをお勧めします。

就業中に症状が出たときのことをイメージしましょう

パニック障害であることを伝えずに入社したとします。

その後、就業中に症状が出たとき、「なぜ入社前に教えてくれなかったのか」と思われるかもしれません。

雇う側、働く側は信頼関係の上で成り立っています。その後の職場生活がやりづらくなるのではないでしょうか。

会社に義務付けられている配慮

法律では、障害者であること自体を理由とした不採用判断は禁止しています。

また、障害者から必要な配慮の申出等を受けた場合は、合理的な配慮の提供が義務付けられています。

障害者雇用促進法第34条

募集及び採用について、障害者に対して、障害者でない者と均等な機会を与えなければならない

障害者雇用促進法第36条の2

募集及び採用について、障害者に対して、障害者でない者と均等な機会を与えなければならない

以上のような点を踏まえることが必要です。

応募する上で大切なこと

大切なのは、採用担当者に「なるほど。このひとは求める人材像に近いな」「給与と同等、それ以上の働きをしてくれ人だな」と思わせることです。

そう思わせるには、過去の経験や実績の中から「事実」と「数字」を用いて説明することです。

さきほど「障害者からの申出により当該障害者の障害の特性に配慮した必要な措置を講じなければならない」と書きましたが、企業にとって「その対応が過重な負担」と判断をした場合、その義務から逃れられます。

つまり、「事実」と「数字」を用いてしっかりとした説明することができれば採用が期待できますし、その後の職場人生も有意義に過ごせるはずです。

以上を参考に伝えるかどうかをご判断ください。